勝劣派
- 勝劣派（しょうれつは）は、日蓮門下の諸門流のうち、所依の法華経を前・後半で迹門（しゃくもん）・本門（ほんもん）に二分し、本門が迹門に優れるという勝劣をたてる諸派の総称（対義語→一致派）。
- 日蓮宗勝劣派（にちれんしゅうしょうれつは）は、1872年（明治5年）に不受不施派を除く日蓮門下が統合された日蓮宗から、1874年（明治7年）に独立した勝劣派を奉する五派の門流（勝劣五派）の合同教団。1876年（明治9年）には各本山系の五派それぞれに分離・独立して解消した[1]。
- 勝劣五派とは、日興門流（富士門流、興門派）、日什門流（妙満寺派）、日陣門流（本成寺派）、日隆門流（八品派）、日真門流（本隆寺派）のことである。
教義
[編集]所依の法華経を構成する二十八品（28章）を前半の「迹門」、後半の「本門」に二分し、本門に法華経の極意があるとする[2]。
分派
[編集]勝劣派は、本仏の位置づけ[注釈 1]によって、思想面で大別して二つの分派がある。
- 日蓮を本仏とする勝劣派：日興門流（富士門流）のうち富士大石寺などの日蓮正宗、保田妙本寺[注釈 2]、西山本門寺[注釈 3]
- 釈尊を本仏とする勝劣派：日什門流、日隆門流、日真門流、日陣門流、上記及び日蓮宗寺院を除く日興門流（富士門流）[3]、日奥門流（不受不施派）[4][注釈 4]
日興門流（富士門流）以外は、いずれも一致派の諸門流から分岐して成立したものである[注釈 5]。
勝劣派内には室町時代から宗祖本仏論争（富士門流（日蓮正宗大石寺）の日蓮本仏論、八品派の宗祖本仏繰り越し本仏論[要出典]など）がある。
歴史
[編集]明治
[編集]不受不施派を除く日蓮門下の全門流は1872年（明治5年）に日蓮宗の名称で教団を形成するも、1874年（明治7年）に教義の違いから日蓮宗一致派と日蓮宗勝劣派に二分した[5]。その日蓮宗勝劣派も、1876年（明治9年）には門流ごとに下記の勝劣五派に分立し、解散した。
- 日蓮宗興門派（1899年（明治32年）本門宗と改称[6][7][8]、日興門流）
- 妙満寺派（1898年（明治31年）顕本法華宗と改称[9][10][11]、日什門流）
- 本成寺派（1898年（明治31年）に法華宗と改称[12][13][11]、日陣門流）
- 本隆寺派（1898年（明治31年）に本妙法華宗と改称[14][11]、日真門流）
- 八品派（1898年（明治31年）に本門法華宗に改称[11]、日隆門流）
1900年（明治33年）にいたり、本門宗に属する大石寺とその末寺は、本門宗から独立して日蓮宗富士派を組織[15][16][8]、1912年（明治45年）には日蓮正宗と改称し[17][8]、勝劣派の宗派は6教団となった[18][注釈 6]。
大正
[編集]日蓮門下では、明治・大正期から昭和初期にかけて勝劣派・日什門流の本多日生が主導する、日蓮門下の諸宗派の統合をめざす運動があった[19][20]。
本多日生は、日蓮宗妙満寺派（什門流）の僧侶、顕本法華宗の管長（位1905-1926）。『仏教各宗綱要』編纂時の、いわゆる｢四箇格言削除問題」[注釈 7][注釈 8]に端を発する､他宗僧徒との対決のなかで1896年（明治29年）に統一団を結成する[注釈 9]。しかし妙満寺派の統一団ということに限界を感じ[注釈 10]、民間人とともに1909年（明治42年）天晴会[注釈 11]を創立した[20]。
設立当初の顔触れは､各界多岐にわたり、全国規模の講演会も催されたが、天晴会会員であった山田三良（東京帝国大教授）らによって、在家主導による日蓮主義を目指した法華会[注釈 12]が1914年（大正3年）に設立されると、知識人の多くは法華会に移行し、本多日生は1918年（大正7年）3月に自慶会を組織して再生を試みているが、1920年（大正9年）以降の天晴会の活動は全く鈍化した[20]。
在家・社会に対する活動は大きく後退した一方で、宗教界に対しては本多日生の主導で、1914年（大正3年）、日蓮門下7宗派[注釈 13]の管長が池上本門寺に集って、「各教団統合大会議」を開催、同年12月、「日蓮門下統合後援会」が組織された。翌1915年（大正4年）6月、一致派の日蓮宗が離脱したのを除く、勝劣派の6宗派[注釈 14]の統合が成立した。また、1917年（大正6年）、門下合同講習会が開催され、同年11月には統合修学林を開校するにいたった[19]。
その他、日生は門下の9宗派[注釈 15]とともに、日蓮に対する「大師」号の授与運動を展開した結果、1914年（大正3年）11月、宮内省より日蓮にたいする「立正大師」の諡号宣下が行われた[19]。
第二次世界大戦中
[編集]1940年（昭和15年）に制定された宗教団体法は、仏教・神道・キリスト教など日本社会において活動していたあらゆる宗教団体に対し、主務大臣の強権発動によって戦争遂行と､ 国民精神総動員に奉仕させることを目的とし、法律の成立・公布とともに、仏教教団をより強く国家権力下に掌握するための宗派合同政策が強引にすすめられた[20]。全日蓮門下は 宗教団体法のもとで次の4宗派に再編されることとなった[21][22][23]。
- 本門宗・顕本法華宗は、一致派の日蓮宗と三派合同を行い、「日蓮宗」の名で新宗派を設立[24][25]。
- 法華宗・本門法華宗・本妙法華宗の三派は、「法華宗」の名で新宗派を設立[26][27]。
- 日蓮宗不受不施派、日蓮宗不受不施講門派は、合同して「本化正宗」を設立[28][29][30][注釈 16]。
- 「日蓮正宗」は、一宗派として独立を維持。
戦後
[編集]分離・独立・合流の動きが見られた。
旧本門宗
[編集]旧本門宗寺院は、
- 合同を維持して日蓮宗にとどまるもの…北山本門寺・小泉久遠寺[8]・伊豆実成寺など（興統法縁会）
- 日蓮宗を離脱して独立した宗派を設立するもの…京都要法寺（日蓮本宗）[6][31][8]
- 日蓮宗を離脱して日蓮正宗に合流するもの…下条妙蓮寺[8]、讃岐本門寺、日知屋山定善寺
- 日蓮宗を離脱して日蓮正宗に合流したのち、日蓮正宗からも離脱して単立となるもの…西山本門寺・保田妙本寺[32]
- 日蓮宗を離脱して日蓮正宗に合流したのち、日蓮正宗からも離脱して単立となった後、日蓮宗に復帰するもの…日向妙国寺
などに分かれた。
旧顕本法華宗
[編集]旧顕本法華宗寺院380ヶ寺は、
に分かれた。
法華宗
[編集]法華宗は、
などに分かれた[注釈 19]。
本化正宗
[編集]本化正宗は、
に分かれた[38]。
脚注
[編集]注釈
[編集]- ^ 釈尊をもって本仏とするか、宗祖日蓮をもって本仏とするか。
- ^ 富士門流には釈尊本仏勝劣派、保田妙本寺には日蓮本仏勝劣派、とそれぞれある。
- ^ 富士門流には釈尊本仏勝劣派、日蓮宗には日蓮本仏勝劣派、とそれぞれある。
- ^ (創価学会教学部 1968, p. 146)には、不受不施派は一致とある。
- ^ 日隆門流・日真門流は日朗門流の流れを汲む日像門流から、日陣門流は日朗門流の流れを汲む日静門流から、日什門流は日常門流(中山門流)からの分派である。
- ^ (金岡秀友 1979, p. 205)(斎藤昭俊 1988, p. 441)には、大石寺が本門宗より独立して日蓮宗富士派と称したのは1899年(明治32年)、日蓮正宗と改称したのは大正元年、とそれぞれある。
- ^ 一般財団法人 本多日生記念財団「各宗協会による『各宗綱要』の原稿執筆のため日生上人が復権します。すなわち、時局の要請で各宗協会が組織され『仏教各宗綱要』編纂が行われ、日生上人は「妙満寺派綱要」執筆のため請われて僧籍に復され、その任に当たることになりました。しかし、その編纂にあたって、各宗協会側が一方的に提出原稿から「四箇格言」など3章を削除したことに対し、いわゆる「四箇格言問題」が惹起し、彼は日蓮門下に呼びかけ共に削除の不当性と門下の活動の協調を呼びかけ・・・」
- ^ 島地黙雷による
- ^ 本成寺派・本隆寺派と連携した。
- ^ 村上專精の『仏教統一論』を意識して日蓮系教団統一への会派設立へと向かった。
- ^ 姉崎正治（東京帝国大教授）等と共同主催した。
- ^ 財団法人設立も目的とした。
- ^ 一致派の日蓮宗と勝劣派の顕本法華宗・本門宗・法華宗・本門法華宗・本妙法華宗・日蓮正宗
- ^ 顕本法華宗・本門宗・法華宗・本門法華宗・本妙法華宗・日蓮正宗
- ^ 日蓮宗・顕本法華宗・本門宗・法華宗・本門法華宗・本妙法華宗・日蓮正宗・不受不施派・不受不施興門派
- ^ (斎藤昭俊 1988, p. 427)には、本化正宗ではなく、「本化日蓮正宗」とある。
- ^ 旧本山4ヶ寺が中心
- ^ 旧総本山妙満寺が中心
- ^ (斎藤昭俊 1988, p. 449)には、終戦後に於ける法華宗の各派の名称は、それぞれ、法華宗、本門法華宗、本妙法華宗、とある。
出典
[編集]- ^ 木村勝行 1995, pp. 61-62a.
- ^ 日蓮正宗宗務院 1999, p. 252.
- ^ 日蓮宗事典刊行委員会 1981, p. 20-ただし、日蓮宗に属する日興門流寺院が勝劣派でないことのみ。
- ^ 金岡秀友 1979, p. 199-ただし、不受不施派、不受不施講門派が勝劣派であることのみ。
- ^ 日蓮宗現代宗教研究所 1981, p. 37-ただし、1874年（明治7年）に、日蓮宗一致・勝劣両派が管長別置を許可されたことのみ。
- ^ a b 斎藤昭俊 1988, p. 458.
- ^ 日蓮宗現代宗教研究所 1981, p. 113.
- ^ a b c d e f 本間裕史 1995, pp. 63-64a.
- ^ 金岡秀友 1979, p. 41a-ただし、1876年（明治9年）に日蓮宗妙満寺派と称したことも含む。
- ^ 斎藤昭俊 1988, p. 442.
- ^ a b c d 日蓮宗現代宗教研究所 1981, p. 111.
- ^ a b c 金岡秀友 1979, p. 231.
- ^ 斎藤昭俊 1988, p. 449.
- ^ a b 金岡秀友 1979, p. 239.
- ^ 金岡秀友 1979, p. 205.
- ^ 斎藤昭俊 1988, p. 441.
- ^ 日蓮宗現代宗教研究所 1981, p. 191.
- ^ 木村勝行 1995, pp. 61-62b-本隆寺派の改称および宗派と門流の関係を除く、本節全て。
- ^ a b c 「日蓮宗三派合同と分離独立」（本多日生記念財団webサイト）
- ^ a b c d 日蓮宗 現代宗教研究所 他教団研究プロジェクト
- ^ 斎藤昭俊 1988, p. 427-ただし、日蓮宗・顕本法華宗・本門宗が合同し日蓮宗と称したこと、法華宗・本妙法華宗・本門法華宗が合同して法華宗と称したこと、不受不施派と不受不施講門派が合同したことのみ。
- ^ 日蓮宗現代宗教研究所 1981, p. 388-ただし、日蓮宗・顕本法華宗・本門宗が合同し日蓮宗と称したこと、法華宗・本妙法華宗・本門法華宗が合同して法華宗と称したことのみ。
- ^ 日蓮宗現代宗教研究所 1981, p. 737-ただし、日蓮宗・顕本法華宗・本門宗が合同し日蓮宗と称したこと、法華宗・本妙法華宗・本門法華宗が合同して法華宗と称したこと、日蓮宗不受不施派・不受不施講門派が合同して本化正宗と称したことのみ。
- ^ 金岡秀友 1979, p. 203.
- ^ 斎藤昭俊 1988, p. 442,458.
- ^ 金岡秀友 1979, p. 231,239,450.
- ^ 斎藤昭俊 1988, p. 445,451.
- ^ 金岡秀友 1979, p. 192,204a.
- ^ a b 斎藤昭俊 1988, p. 456.
- ^ 日蓮宗現代宗教研究所 1981, p. 389.
- ^ a b 日蓮宗現代宗教研究所 1981, p. 449.
- ^ 本間裕史 1995, pp. 63-64b-ただし、西山本門寺が単立になったこと、保田妙本寺が日蓮宗より日蓮正宗へ帰属したことのみ。
- ^ 金岡秀友 1979, p. 41b-ただし、旧顕本法華宗寺院が、日蓮宗より独立して再び顕本法華宗と称したことのみ。
- ^ 斎藤昭俊 1988, p. 450.
- ^ 金岡秀友 1979, p. 241.
- ^ 日蓮宗現代宗教研究所 1981, p. 425.
- ^ 日蓮宗現代宗教研究所 1981, p. 461.
- ^ 金岡秀友 1979, p. 192,204b-ただし、合同を解消したことのみ。
参考文献
[編集]- 金岡秀友 編『仏教宗派辞典』（10版）東京堂出版、1979年4月20日。ISBN 978-4490100792。 NCID BN01732338。OCLC 44805605。
- 木村勝行「日蓮門下合同問題について 法華宗の場合」（pdf）『現代宗教研究』第29号、日蓮宗現代宗教研究所、〒146-8544東京都大田区池上1丁目32番15号、1995年3月1日、61-63頁、ISSN 02896974、OCLC 175063770、2014年11月27日閲覧。
- 斎藤昭俊・成瀬良徳 編『日本仏教宗派辞典』（初版）新人物往来社、1988年5月20日。ISBN 978-4404015051。 NCID BN02176681。
- 創価学会教学部 編『折伏教典』（改訂29版）創価学会、1968年9月16日。ASIN B000JASQUW。 NCID BB10479301。OCLC 51171590。（ncidなどには、一部同書他版のIDあり。）
- 日蓮宗現代宗教研究所 編『近代日蓮宗年表』（初版）日蓮宗宗務院、1981年10月13日。ASIN B000J7S448。 NCID BN04421436。OCLC 23313653。
- 日蓮宗事典刊行委員会 編『日蓮宗事典』日蓮宗宗務院、1981年10月13日。ASIN B000J7QTDQ。 NCID BA61075492。OCLC 17071163。
- 日蓮正宗宗務院『日蓮正宗要義』（改訂）日蓮正宗宗務院、1999年12月19日。ISBN 978-4904429501。 NCID BA39623413。OCLC 675616041。
- 本間裕史「富士日興門流の動向と日蓮宗」（pdf）『現代宗教研究』第29号、日蓮宗現代宗教研究所、〒146-8544東京都大田区池上1丁目32番15号、1995年3月1日、63-64頁、ISSN 02896974、OCLC 175063770、2014年11月27日閲覧。
